IT業界に長くいると、必ず一度は話題になるのが「多重下請け構造」です。元請けから二次請け、三次請けへと仕事が流れていき、実際に手を動かすエンジニアの手元に届く頃には単価がかなり圧縮されている、というあの構造です。最近、現場を回っていて「これは少し変わってきたかもしれない」と感じる場面が増えてきたので、今日はその肌感を書いてみます。
現場で見る「あるある」はまだ健在
とはいえ、構造そのものがなくなったわけではありません。例えば、客先常駐で働くエンジニアが「自分が今どの会社の案件に入っているのか、名刺を見ないとわからない」というのは、今でもよく聞く話です。契約書上は何次請けなのか、実はエンジニア自身もはっきり把握していないケースもあります。
また、プロジェクトの途中でメンバーが入れ替わる際、引き継ぎ資料がほとんどなく「口頭で聞いた話だけが頼り」という状況も、残念ながら珍しくありません。これは多重下請け構造特有の、情報伝達のロスが積み重なった結果だと感じます。
人手不足が交渉力を変えつつある
一方で、エンジニア不足が続く中、単価交渉の力関係には変化が見られます。以前は「代わりはいくらでもいる」という前提で単価が決まりがちでしたが、特定の技術領域(クラウド基盤やセキュリティなど)では、エンジニア側が条件を選べる場面が増えてきました。
フリーランスエージェントを使って直接契約に近い形で案件を獲得する動きも広がっています。間に入る会社が減れば、その分エンジニアの手取りが増える可能性がある、という単純な話ですが、実際にそうした選択をするエンジニアが周囲で増えてきたのは、数年前にはなかった空気です。
発注側の意識も少しずつ変化
発注企業側でも、「できるだけ階層を減らして直接契約したい」という声を聞く機会が増えました。背景には、コスト意識だけでなく、情報漏えいリスクの管理や、品質担保のしやすさといった理由もあるようです。多重下請けは責任の所在が曖昧になりやすく、トラブル時の対応が遅れるという課題が、発注側にも認識され始めているのかもしれません。
もちろん、業界全体がすぐに変わるわけではありません。大規模システム開発では、今も多層的な体制が組まれることが一般的ですし、それ自体が悪いわけではなく、役割分担として機能している面もあります。
まとめにかえて
構造が完全になくなることは、当面は考えにくいでしょう。ただ、エンジニア個人が「どの立ち位置で働くか」を選べる余地は、以前より広がってきているように感じます。
もしあなたが今、多重下請けの中のどこかに位置しているなら、その構造の中でどう動くか、あるいは構造の外に出る選択肢を探るか。一度立ち止まって考えてみるのも良いかもしれません。